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　万全の資金計画を立てることは、良い家造りの基本です。

自己資金と借り入れ金の割合早めに決めることが大切です。

住宅ローンは年収や支払い年数により借りられる限度額が決まってきます。

住宅支援機構のフラット３５では年収が４００万円未満では年間の返済額が３０％以下、

年収４００万円以上では年収の３５％以下の金額までしか借りられません。

しかし当たり前の事ですが借りたお金は返さなければなりません。

借り入れ可能な限度額一杯に借りてはいけません。

現在の家計から実際に返済出来る金額はいくらかと言う観点からローン金額は考えなければいけません。

住宅ローンには住宅支援機構のフラット３５、民間金融機関のローン、財形住宅融資があります。

金利タイプは、固定金利、固定期間選択金利、変動金利がります。

返済額や返済期間によって慎重に選択しましょう。

親から資金援助を受ける場合

自己資金が足りない場合は親から資金援助を受ける事も可能です。

この場合は贈与税の特例を使うと効果的です。

省エネ住宅や長期優良住宅の場合は１０００万円までは贈与税はかかりません。

通常の１１０万円をあわせて１１１０万円までは贈与税がかかりません。

それぞれの親御さんからもらえる場合は２２２０万円までは贈与税はかかりません。



親と建物を共有する

親と建物を共有して資金負担部分をそれぞれの持ち分登記にすれば贈与税はかかりません。

親からローンで借りる

返済の事実があれば贈与税はかかりません。

夫婦共有名義にする

負担に応じた比率で登記をします。


家づくりの基本１２５参照


弊社では資金シュミレーションのソフト使い丁寧に資金計画をご説明させて頂きます。

家を建てるのに必要な総費用を正確につかんでいる人は意外と少ないです。

内訳は大きく二つに分ける事ができます。

建築工事費と諸費用です。

建築工事費は本体工事費、別途工事費、設計料の3つの費用に分けられています。

別途工事費は一般的に、解体費、地盤改良費、外構費、照明器具、カーテン工事、空調工事、屋外電気工事費、屋外給排水工事費、

引き込み工事費等があります。

また諸費用として、税金、登記費用、住宅ローンの手続き費用、引っ越し費用などもかかります。

家造りにかかる総費用をどこでどう用意するかが資金調達です。

自己資金と住宅ローンの組み合わせになります。

また重要なのはいつどこにどれだけ払えば良いのかという支払いスケジュールを理解しておくことも大切です。

家づくりの基本１２５参照


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ご存じの方も沢山おられるかも知れませんが、

住宅を建てるに当たりいちばん重要な住宅ローンについて今日は書いてみようと思います。

住宅ローンの返済方法、金利の種類、借入先の選び方によって総支払額が大きく違ってくる場合も出てきます。

上手にご自分に合ったものを選択する事が大切です。

まず返済方法は元利均等払い、元金均等払いの２種類あります。

それぞれメリットデメリットがあります。

「元利金均等払い」

毎月の返済額１定なので家計のやりくりを考えるときに便利です。

そのため、住宅ローンに大半はこの元利均等払いになっています。

しかしこの方法は、毎月の返済額が１定なので、当初は金利分が多くて、元金がへりません。

返済総額が多くなります。

この欠点を補うのが元金均等払いです。

「元金均等払い」

これは、元金を毎月均等返済する方法です。

元金は着実に減り、金利を含めた返済額も徐々に減少します。

しかし当初の支払額は元利均等払いより多くなります。

結果的に、返済総額は元利均等払いより少なくなります。

当初の家計に余裕がある場合は元金均等も検討されたら如何でしょうか？

弊社では資金シュミレーションのソフト使い丁寧に資金計画をご説明させて頂きます。